横浜市立大や理化学研究所などのチームは20日までに、遺伝子の働き方のパターンを調べて分類することで、腎臓がんの診断を支援する方法を開発したと発表した。病理検査ではがんのタイプの診断や治療法の選択が難しいケースでの活用を想定。今後、臨床情報と遺伝子パターンの分析データを約千例収集して精度を高め、2027年中の保険適用を目指す。
蓮見寿史横浜市立大准教授は「腎臓がんは適切な治療法の選択が難しいのが課題だった。診断支援法を実用化し、患者の身体的、経済的な負担の軽減につなげたい」と話した。
がんでは通常、患者から採取した組織を顕微鏡で観察する病理検査でタイプを診断し、治療法を選ぶ。ただ腎臓がんは20種以上のタイプに分けられるほど多様。1年間に発症する約3万人のうち約6千人は、病理検査による診断が難しく、薬が合わないことも多かった。
チームは、約40年にわたり凍結保存した腎臓がん組織のうち、219例の遺伝子を分析。遺伝子のパターンによって分類、病理検査の結果や臨床症状の情報と関連することが分かった。
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