大分市佐賀関の大規模火災で、複数の場所に点在する空き地や耐火性のある建物が、さらなる延焼の拡大阻止に一定の効果があったとみられることが17日、大量の航空写真を基にした高精細3次元(3D)画像を見た専門家の分析で分かった。18日で発生から1カ月。住宅密集地の火災対策を全国的に進める上で有用なデータだ。
3D画像は、発生翌日の11月19日午前にヘリコプターで上空から撮影した1781枚の写真を基に、共同通信と一橋大の谷田川達也准教授(コンピューターグラフィックス)が合同で作成した。誰でも自由な視点で見ることができ、全体を把握しやすいため、啓発や教育にも役立つと見込まれる。
分析した東京大の広井悠教授(都市防災)によると、延焼した一帯のうち少なくとも4カ所で「焼け止まり」の要因が推定できた。付近には空き地や道路、耐火性がありそうな建物が点在し、延焼を止めたり遅らせたりする防火帯の役割を果たしたとみている。
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