北國新聞社などの地方紙6社は3日、地域の魅力を発信する連携企画「ふるさとの光」発見プロジェクトの第6弾の発表会を金沢市で開き、能登半島地震や奥能登豪雨で甚大な被害を受けた能登エリアを対象に、復興に向けた取り組み13件を紹介した。
石川県や県観光連盟の協力を得て、旅館、輪島塗、酒蔵など、復旧に向けて前に進もうとしている団体や職人らを選定。早期の営業再開を目指す和倉温泉(七尾市)の加賀屋、トレーラーハウスの店舗で営業再開した能登町の松波酒造、のと鉄道の「震災語り部観光列車」などの活動について関係者らが報告した。
北國新聞社の小中寿一郎社長は「厳しい状況にあっても私たちの誇る祭りや伝統文化、美しい風景といったふるさとの光は確かに受け継がれている。その一つ一つの取り組みが地域の未来や人々を支え、希望となっていることを伝えたい」とあいさつ。
プロジェクトは北國、福井、京都、神戸、山陽、中国の各新聞社でつくる実行委員会が主催。昨年5月の山陽新聞社からスタートし、今回で6社を一巡することになる。
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