日本陸連は26日に理事会を開き、かねて暑熱対策や適切な運営の必要性を訴えてきた全国高校総体や全国中学校体育大会(全中)に関し、今後大会主催者に名を連ねるかどうか、現状では今後の見通しなどが不十分として、全国高等学校体育連盟や日本中学校体育連盟に4月末までの再回答を求めて判断すると決定した。当初、この日の理事会で決めるとしていた。
今夏、陸上競技を滋賀県で開催予定の高校総体や、山口市で実施する全中については対策が講じられているが、将来を見据えた抜本的な改革が見られないと主張。陸連の田崎博道専務理事は「子どもたちの命や安全に対して、責任を果たしていく決意、覚悟が必要」と厳しい姿勢を示した。
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