連休明け23日午前の東京株式市場は、日経平均株価(225種)が大幅に続落した。連休前19日の終値からの下げ幅は一時2100円を超え、節目の5万2000円を2週間ぶりに割り込んだ。中東情勢の悪化を受けて原油先物相場が上昇し、景気減速を警戒した売り注文が先行した。
午前9時15分現在は連休前終値比2140円85銭安の5万1231円68銭。東証株価指数(TOPIX)は128・18ポイント安の3481・22。
米国、イスラエルとイランとの交戦の激化に伴って、海上輸送が影響を受けエネルギー供給が滞るとの見方が強まった。22日のニューヨークの原油先物相場は、指標となる米国産標準油種(WTI)5月渡しが一時、1バレル=100ドルを上回った。インフレ加速による景気の下押し懸念が相場の重荷になった。
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