太平洋戦争末期の凄惨な地上戦や米施政権下の時代を乗り越えた沖縄県には、国内外から多くの人が平和学習に訪れている。県によると、２０２４年度には国内の約２千校（約３５万人）が修学旅行先に沖縄を選んでおり、多くが平和学習のためとみられる。戦後８０年が経過し、戦争体験者が高齢化する中、行政や企業、市民団体などが力を合わせて記憶の継承に取り組んでいる。

　平和学習は、１９４４年に起きた学童疎開船の撃沈事件を紹介する「対馬丸記念館」や、女子学徒隊の被害を伝える「ひめゆり平和祈念資料館」など沖縄本島南部を巡るコースが主要となっている。沖縄の基地負担について考えるために、米軍普天間飛行場（沖縄県宜野湾市）の移設先である名護市辺野古の工事現場を見に来る人も多い。

　来県した生徒らを、沖縄の高校生が平和ガイドとして戦跡などを案内する取り組みを県の予算で実施。県の担当者は「若い世代同士で戦争について考えるきっかけになってほしい」と話す。

　民間企業や市民団体は平和ガイドの育成や派遣、学習教材の開発を担っている。