JOCは9日、来月のミラノ・コルティナ冬季五輪の誹謗中傷対策として現地に拠点を設け、弁護士を含めたスタッフ6人を常駐させることを明らかにした。東京都内で開いた日本選手団の監督会議で報告した。近年の五輪で選手の被害が相次いでいることを受けた措置。
AIを活用したモニタリングに加え、スタッフによる目視でもチェック。Xやインスタグラムなどを対象とし、投稿の内容によって削除を要請するほか、関係機関と連携して対応する。
担当者は「注目度が高まれば高まるほど、誹謗中傷は起きやすくなる」と注意を呼びかけた。SNSなどで選手が自らを守るための方策をまとめた資料も作成し、大会前に配布する。
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