プロ野球のオーナー会議が１６日、東京都内で開かれ、スポーツ振興くじの対象にプロ野球を加えることを検討した。競技人口が減少し、野球振興事業の財源確保のために振興くじを活用する意見が出たという。議長を務めたＤｅＮＡの南場智子オーナーは「検討を進めることに異論を唱えるオーナーはいなかった。スポーツ振興くじを進めるに際し、留意すべきポイントを議論した」と説明した。

　今後、アマチュア団体も含め、野球界全体で議論を深めていく。球界の最高意思決定機関であるオーナー会議では２０１５年、１８年にも「野球くじ」について協議されたが、反対意見もあって進展はなかった。

　野球界では八百長が発覚した１９６９年の「黒い霧事件」など選手が賭博に関与した過去から、野球くじに対する抵抗感が根強かった。日本野球機構（ＮＰＢ）の中村勝彦事務局長は、自分で勝敗を予想するものではなく、コンピューターが無作為に勝敗パターンを選択する「非予想系」に限定するとした上で「スポーツ振興くじは賭博とは全く異なると整理をしている」と話した。