「被爆者の思い次世代へ」

拡大する

　長崎市の平和公園を訪れ説明を受けるスタディーツアーの参加者＝２９日午後

　国連が核兵器廃絶に取り組む次世代のリーダーを育成する事業のスタディーツアーが２９日、長崎市で始まった。核保有国を含む３９カ国の若者ら約５０人が被爆者の話に耳を傾けた。ホンジュラス出身の研究者アナ・パオラ・パラダさん（２５）は「被爆者の体験を記憶し続け、核のない世界への思いを次世代につなげたい」と話した。

　事業は「ユース非核リーダー基金」。２０２２年に当時の岸田文雄首相が創設を表明し、日本政府が費用を拠出。ツアーは２回目で、来月１～３日には広島市を訪れ被爆体験などを聞く予定。

　長崎のツアーでは、日本原水爆被害者団体協議会（被団協）の横山照子代表理事（８４）が父親の被爆状況を証言。体全体が焼け、顔から血を噴き出していたといい「この世の人とは到底思えないありさまだった」と語った。