パーソナルトレーニングの負傷事故の治療期間

 消費者安全調査委員会(消費者事故調)は27日、スポーツジムなどでトレーナーから個別指導を受ける「パーソナルトレーニング」の負傷事故の調査報告書を公表した。トレーナーの4割超は利用者に負荷をかけ過ぎた経験があり、1割はトレーニングでの安全管理を学んでいなかった。事故の要因にトレーナーの知識・経験不足や危険性の過小評価を挙げた。

 報告書によると、消費者庁の「事故情報データバンク」には2019~25年の7年間で196件の事故が登録され、41%(81件)は1カ月以上の治療が必要だった。利用者がトレーニングで限界を訴えてもトレーナーから「ここを乗り越えないといけない」などと継続を指示され、けがをしたケースが複数あった。

 消費者事故調はトレーナー582人と利用者1336人にアンケートを実施。安全管理を「学んでいない」としたトレーナーは10%(56人)おり、「少し負荷をかけ過ぎたと思ったことがあるか」との質問に、2%(9人)が「頻繁にある」、42%(247人)が「たまにある」と回答した。