プロとの交流会に参加した子ども=2025年12月、東京都多摩市(ラブフットボール・ジャパン提供)

 物価高などによる経済的事情で、子どもにスポーツを続けさせられない家庭が増えている。支援団体は、食事や教育に比べて「スポーツはぜいたく」と見られやすく、相談しづらい事情があると指摘。費用や用具を贈る活動も始まっているが、「必要とする人が後を絶たず、追い付かない」とし、体験格差が広がる恐れがあると訴える。

 「下の子には、スポーツをさせてあげられないかもしれない」。小中高生の3人を育てる福岡市の女性(45)はうつむく。甲子園を目指す長男の部費は毎月5千円。遠征費と合わせ年間10万円を超え、用具代もかかる。中学でテニスに打ち込む長女も同じだ。

 女性の家庭を含め、全国の困窮世帯を支援する認定NPO法人「キッズドア」(東京)には、同様の悩みが多数寄せられている。

 サッカーを続けるのが難しい子らに奨励金や用具などを贈っている認定NPO法人「ラブフットボール・ジャパン」(神奈川)は2021年、全国の109人を支援した。23年は319人と3倍近くになり、25年は44都道府県の449人に上った。