出版大手ＫＡＤＯＫＡＷＡの子会社「ＫＡＤＯＫＡＷＡ　Ｇａｍｅ　Ｌｉｎｋａｇｅ（カドカワ・ゲーム・リンケージ）」が、従業員が購入したゲームの費用の一部を支給する制度を始めた。同社はゲーム情報誌「週刊ファミ通」の発行や動画配信、ｅスポーツ事業などを展開しており、多様なエンターテインメントに触れて創造性を伸ばしてもらうとしている。

　新制度は、ゲーム購入費用の６割または８割を補助し、年度の上限額は１万６千円。ゲーム内で使えるアイテムなどへの課金は対象外とする。

　同社は２０２２年８月、余暇の充実をうたい、映画などのサブスクリプション（定額利用）サービスを一つ以上契約していれば毎月一律３千円を支給する「サブスク手当」を導入。従業員約１５０人のうち９割ほどが利用しているという。

　「週刊ファミ通」編集部の深山竜之介さん（２６）は「趣味と勉強を兼ねてゲームのシリーズ作品を遊び尽くそうと思った場合、とてもお金がかかるのでありがたい制度。さっそく申請したい」と笑顔を見せた。