米シティのロゴ(ロイター=共同)

 【ニューヨーク共同】米金融大手シティグループは13日、原油価格が1バレル=100ドル近辺まで上昇する局面でも、世界経済は過去に比べてショックを吸収しやすく、景気後退に陥る可能性は限定的とする分析を示した。家計や企業の耐性が強まっており、景気後退に至るハードルは高まっているという。ロイター通信が報じた。

 シティグループは、原油輸送の要衝であるホルムズ海峡が長期間にわたり閉鎖された場合、備蓄放出や他地域での増産を踏まえても、供給が逼迫する可能性があると説明。日量数百万バレル規模の供給不足が生じるとした。

 こうしたショックは世界経済にとって「大きな逆風になる」としつつも、新型コロナウイルス禍やウクライナ戦争といった有事を経ても世界経済が持ちこたえてきた点を踏まえ「決定的な打撃ではない」と分析した。企業がサプライチェーン(供給網)やコスト構造を見直し、家計も支出抑制や省エネを進めるなど、民間部門の調整力が高まっていることが背景にあるとした。