２０２１年の東京パラリンピック開催が社会に与えた影響やパラスポーツの課題を議論するシンポジウムが５日、オンラインで開かれた。パラスポーツができる施設が少ないとして「地域での競技環境の整備」を普及に向けた課題とする意見が上がった。

　日本財団と日本福祉大が主催し、元パラリンピック競泳選手の河合純一スポーツ庁長官や大学教授らが参加。笹川スポーツ財団の小淵和也氏は「全国で約５万カ所ある公共スポーツ施設を（パラ競技に）活用するべきだ」と提言した。

　立教大の松尾哲矢教授（スポーツ社会学）は、企業のテレビＣＭなどにパラリンピアンが起用される動きが増え、社会的な評価が高まっていると説明した。