連休明け14日の東京株式市場が大荒れとなる可能性が出てきた。日経平均株価(225種)の動きに影響がある日経平均先物が11日の大阪取引所で大幅安となり、10日の米国市場でも主要な株価指数がそろって下落したからだ。高市早苗氏が自民党総裁に就き、その政策を見越した「高市トレード」と呼ばれる株高、円安の相場の動きに暗雲が垂れ込めている。
11日の大阪取引所で、中心限月である日経平均先物12月物は一時4万5180円まで下落した。10日の東京市場での日経平均株価の終値は4万8088円80銭で、3000円ほどの開きがあるかたちだ。
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