
しもつけ21フォーラム(下野新聞社主催)の5月例会が19日、宇都宮市内で開かれ、ゼビオホールディングス副社長執行役員の中村考昭(なかむらたかあき)氏(52)が「スポーツが創る地域共生の可能性」と題して講演した。
中村氏は同社がスポーツ用品小売業にとどまらず、スポーツチームやリーグ、施設の所有、運営など幅広く事業展開していることを紹介。「スポーツをする、楽しむというニーズがある結果、商品を買ってもらえる。そのニーズ(をつくり出すこと)にもアプローチしている」と事業目的を語った。
またスポーツ用品大手ナイキの本社を例に「広大な敷地に体育館や陸上競技場などのスポーツ施設を備えており、もはや本社=ビルではない」と指摘。地域の子どもたちのイベントに活用されるなど、民間企業のスポーツ施設群が役割を超えて、まちづくりになっていることを強調した。
宇都宮市については「LRT(次世代型路面電車)沿線にスポーツ施設や商業施設、企業の研究所や工場が点在し、近くに観光資源もある」と分析。「協業、共生することで、ナイキ本社を超えるエリアができるかもしれない」とゼビオ本社移転後の展望を語った。
中村氏は一橋大卒。リクルート、A・T・カーニーなどを経て、2010年、ゼビオに入社。15年から現職。