天気がニュースにならない日がない猛暑の夏。冷たい飲み物やアイスの購入が増え、食事も「たまにはスタミナの付くものを」と、奮発したくなる。財布は細り、夏やせどころか腹回りは太くなる▼足利市出身で第一生命経済研究所首席エコノミストの永浜利広(ながはまとしひろ)さんによると、7-9月期の平均気温が1度上がると、国内の家計消費支出を2884億円押し上げるそうだ▼試算の基にしたのは日照時間。猛暑だった2010年並みなら4900億円、日照時間が過去最長だった1994年並みなら6800億円、家計消費支出が上がるという▼宇都宮の7月の日照時間は172時間で、94年同月を24時間上回った。気温は1・2度高い。暑さはまだ続きそうで消費は大きく伸びるだろう。国内総生産(GDP)の6割を占める個人消費の伸びは、プラス成長にも影響するはずだ▼しかし、いい話ばかりではなく、永浜さんは秋以降の反動を懸念する。過去の猛暑では、10-12月の個人消費を押し下げている。また日照時間の増加は、翌春の花粉飛散量を増やす。外出を控える人が増えて支出が減るという▼暗い気分で新年を迎えたくはないが、個人では何ともしがたい。先日、日銀が発表した金融政策もいまひとつの印象である。天気になど左右されない、力強い景気対策を待ちたいのだが。