全国体力テストで全国平均を下回るなど低迷する本県児童生徒の体力向上を図ろうと、県教委は本年度、取り組みを強化する。県教委が行う体力・運動能力調査の実施対象を国立を除く公立の全児童生徒に広げるほか、体力テストの結果が優秀な中学校を表彰するなどして各校の取り組みを後押しする。

 宇田貞夫(うださだお)教育長が27日、県内の公立小中学校・義務教育学校長を対象に宇都宮市内で開かれた連絡会議で明らかにした。

 昨年度の全国体力テストで本県中2男子ハンドボール投げの平均記録は7年連続で全国最下位となるなど、本県の児童生徒は基礎的な運動能力を測る「走る」「跳ぶ」「投げる」の種目に課題がある。

 県教委は筋力や柔軟性などを測る文部科学省の「新体力テスト」に基づき、県内3分の1の小中学校を抽出して独自調査を行っている。同テストは県内の多くの学校が実施しているが、抽出対象になった場合しか行わない学校もあった。他県の先進事例を参考に、全体を対象にすることで各校の意欲向上につなげる。