気候変動の影響や課題について意見を出し合う生徒たち

 【大田原】近年の気候変動による地域への影響を調べ、自分たちにできる行動を考えようと、大田原高は調査研究プロジェクトに着手した。1年生の希望者23人が県気候変動適応センターと連携して、社会科学や生物学、保健医療学などの視点からテーマを設定し、数カ月かけて研究を進める。来年2月ごろ、同センター主催のシンポジウムで研究発表を行う予定。

 同校が文部科学省から指定を受けるスーパーサイエンスハイスクール(SSH)事業と、同センターが環境省から受託している「国民参加による気候変動情報収集・分析事業」の一環。

 17日には同校でキックオフミーティングが開催された。日本気象協会の技師白川喜一(しらかわきいち)さんが講師を務め、「県内でも、関東豪雨や(昨年の)台風19号などの自然災害、猛暑日の増加といった温暖化の影響が見られる」と近況を説明。その上で「地球規模だけでなく、地域や個人の単位で適応を考える必要がある」と今回の研究目的を明確化した。

 生徒たちはその後、NPO法人とちぎユースサポーターズネットワーク(宇都宮市)の岩井俊宗(いわいとしむね)代表理事(38)の指導の下、グループワークに着手。6班に分かれ、気候変動の身近な影響や今後の課題について、意見を付箋に書いて提案し合った。