年齢を重ねるに従い、病院の世話になる機会が増えてきた。薬を処方してもらうため、初めて訪れた薬局のアンケート用紙にあったのが「ジェネリックを希望しますか」の質問。迷わず丸を付けた▼増大する医療費の抑制に向け近年、全国的に取り組みが進んでいるのが、後発医薬品(ジェネリック)利用の促進である。国は今年9月時点での使用割合80%を目標にしている▼2018年度の本県は78・8%に達した。全国値を上回り好調な印象もある。だが、県内最大の保険者団体である全国健康保険協会(協会けんぽ)栃木支部のまとめでは、同年度末は75・3%、19年9月時点でも76・1%にとどまった▼県の集計に入院中の投薬が含まれないことや、同支部の加入者は中小企業中心で対象が限られるなど、条件の違いが異なる傾向の要因となっているのであろう。とはいえ、協会けんぽのデータには、利用の低迷を感じずにはいられない▼同支部によると、本県の特徴として、院内処方で使用率が伸びず、特に診療所では60%と院外処方より20ポイントも低い。もう一つは若年層。中でも7~14歳は69%しかない。医療費無料化とも無関係ではないだろう▼医療費の膨張は社会保障給付の増加につながり、いずれ税金や保険料のアップという形でしっぺ返しがある。それはごめん被りたい。