メールをチェックするように、各地の気温の確認が日課のようになった。それだけ昨夏の記録的な猛暑は、衝撃的だった。屋内にいても熱中症で人が亡くなる。まさに災害だった。

 今年1月から半年間にわたり「気候変貌 とちぎ・適応への模索」を本紙で連載した。昨年12月の気候変動適応法の施行を機に、日常化する気象災害リスクへの備えの在り方などを探った。

 連載の最後に取り組んだ一つが都道府県アンケート。自治体の努力義務として位置付けられる地域気候変動適応センターの設置状況などを問い、対応に温度差があることを明らかにした。

 気候変動対策では、地域に根差した適応策が求められている。しかしアンケートでは対策に向け専門的な人材の確保や情報の収集に悩む自治体も見られ、取り組みがスムーズとは言い難い。

 今年、県内でも既に猛暑日を記録した。夏はどれほどの暑さになるのか。先を見据えるのは難しいが、次世代のために適応を真剣に考える時期に来ている。