4年後、2022年の国民体育大会の本県開催を知らない県民が6割近くいる。県の調査結果を意外とは思わなかったが、やはり寂しさは拭えなかった▼国体は1946年に始まり、国内最大の総合大会としてスポーツ振興や地域の活性化などに寄与してきた。だが課題も目に付くようになり、2000年代に入って改革が進む▼開催地には人的・財政的負担がのしかかる。一方、国際大会との兼ね合いなどによりトップ選手が参加しにくい状況が続く。開催地が2巡目に入ったことと併せ、国民の関心低下の要因となっているとみられる▼19年開催の茨城県では、17年7月時点の認知度が54%だった。関心の低さは本県だけの話ではない▼前回の本県開催は1980年の栃の葉国体。競技現場で取材した先輩記者は、子どもからお年寄りまで、開会前から県内中が盛り上がっていた当時を懐かしむ。開会式のマスゲームは、日本が不参加だった同年モスクワ五輪のそれよりも出来がいいと評判になったそうだ▼国体には選手・監督だけで2万人以上が参加し、他にも運営関係者や選手の家族なども訪れる。本県は魅力度の低さが指摘されるが、本当の魅力を全国の人に実感してもらえる絶好の機会である。42年ぶりの熱気を再現し大会を成功させるためにも、まずは県民の関心を高めたい。