下野新聞社の二〇一〇年春採用計画アンケートでは、景気悪化を背景に、県内企業の採用抑制傾向が浮き彫りとなった。急激に冷え込む就職戦線。四、五月は内定時期のピークとなるが、採用試験を重ねても内定をもらえず、今後も苦戦する学生は少なくないとみられる。学生の就職活動を支援しようと、対策に乗り出す大学も出てきた。

　「一瞬、目が動きましたねえ。面接官はうそを見抜きますよ」

　作新学院大で十五日、まだ内定の出ていない四年生を対象に「公開模擬面接」が行われた。講師は元ＩＢＭの採用担当責任者で、学生の言葉遣いから自己ＰＲの内容までを細かくチェック。約六十人の学生が集まった。

　同大の田中勝敏就職課長は「昨年の今ごろは、企業の担当者が求人の申し込みにひっきりなしに来ていたが、今年は全くない。求人票を出していても採用人数を明らかにしていないところが多く、その不透明さが学生に不安を与えている」と話す。

　同大総合政策学部の女子学生(21)は、昨秋から就職活動を始め、県内企業二十社に応募した。五社の採用試験を受けたが、内定はまだもらっていない。「受けては落ちるの繰り返し。泣きたいけどその余裕もない」とため息をつく。

　約三年続いた売り手市場は、昨秋からの急激な景気悪化で一変し、就職活動に不安を抱える学生は多い。下野新聞社が先月、宇都宮市内の合同企業説明会に訪れた学生に対し実施したアンケートでは、約四百二十人のうち九割の約三百八十人が「今後の就職活動に不安を感じる」と答えた。

　そこで、作新学院大の公開模擬面接のように、対策に乗り出す大学がほかにもある。

　宇都宮大では、早い時期に内定をもらった学生でつくるグループや昨年度の卒業生による就職相談会などを予定している。「体験者に、就職活動の不安や悩みの相談に応じてもらうほか、最新の企業情報やノウハウも伝えてもらう」（同大）

　白鴎大では、企業ＯＢの就職指導アドバイザーを二人から三人に増員する計画。勅使川原秀樹進路指導部長は「適正判断や面接練習など、マンツーマンでじっくりと対応していく」と話している。