国際NGO「核兵器廃絶国際キャンペーン」(ICAN)へのノーベル平和賞授賞が決まった6日、県内在住の被爆者たちからは「核兵器廃絶に向けた大きな弾みとなる」と喜びの声が上がった。ICANは今年7月の核兵器禁止条約成立に貢献しただけに、日本の同条約署名を後押しするとの期待も広がった。

 14歳の時、長崎で被爆した県原爆被害者協議会(県被団協)会長の中村明(なかむらあきら)さん(87)=宇都宮市下岡本町=は「とても喜ばしい。核兵器廃絶に向けて世界中が具体的に考え、議論を深める契機となれば」と歓迎。弾道ミサイルの発射など軍事挑発を続ける北朝鮮に対しても「核開発を食い止める有効な手段となるはず」と期待を込めた。

 県被団協副会長の高橋久子(たかはしひさこ)さん(84)=下野市祇園5丁目=は12歳の時、広島で被爆した。「被爆者の取り組みも含めて評価されたとすればとてもうれしく、ありがたい」と喜んだ。