フル操業が続く骨材生産プラント=1月下旬、宇都宮市上小倉町

 県央地区で生コンクリートに使われる砂利、砂の骨材需給が逼迫(ひっぱく)している。県総合スポーツゾーンの新スタジアム工事が本格化したことによる、生コン出荷量の増加が大きな要因という。県中央生コンクリート協同組合(田上秀文(たがみひでふみ)理事長、9社)の2017年度4~12月期の県央地区生コン出荷量は前年同期比11%増の28万7858立方メートルとなり、特に宇都宮市は25%増の16万2400立方メートルと目立っている。

 同組合によると、生コン出荷量は、07年度に47万5千立方メートルあったが、11年度には31万7千立方メートルに落ち込んだ。しかし16年度には35万3千立方メートルとなり、17年度も増加傾向が続く。

 このままでは公共工事などの工期に影響が出かねないとして同組合は、近く県や市に対し大口公共工事の受注業者に余裕を持った事前予約の指導をするように要望し、骨材組合には抜本的な対策を求める考えだ。

 田上理事長は「骨材の在庫は通常1週間程度を保有しているが、どんなに集めても2、3日分」と話し、綱渡りの状態が続いていることを明かす。生コンの品質を保証するJIS(日本工業規格)の規定で、使用骨材ごとに生産地まで届けており、容易に産地を変更できない事情もある。

 一方、骨材を供給する県西地区骨材事業協同組合は、昨年9月に組合員企業1社が廃業し3プラントに減り、生産能力が低下した。しかも各社とも設備が老朽化し、骨材増産に十分応えられないのが現状という。